日本語教師に必要な資格は？

多くの日本語教育機関が、下記のいずれかを満たす人材を応募条件としております。

【1】大学/大学院で主/副専攻
※【2】日本語教師養成420時間講座修了
【3】日本語教育能力検定試験に合格

※【2】に関して、2024年4月より*法務省告示校で働く教員に限っては、国家資格「登録日本語教員」の資格が必要となります。登録日本語行員の資格取得ルートはいくつかありますが、1例として日本国内で文化庁の認定を受けた日本語教師養成講座の受講後、日本で開催される試験の合格などがあります。（当校の養成講座は海外の講座のため、文化庁認定の養成講座には該当いたしません。（参考URL Link）

告示校は日本国内の日本語教育機関の約37%程であり、それ以外の機関(法務省告示校リストに掲載されている以外の全ての日本語学校・語学学校・インターナショナルスクール・自治体の日本語教室・技術研修生の研修・オンライン講師・企業内レッスンなど多岐に渡る)や海外での就職を希望の方は、当校の養成講座で十分要件を満たしています。

*法務省告示校とは：
「日本に来る外国人留学生を受け入れるために法務省管轄でビザ発給を必要とする日本語学校」のことで、日本国内の一部の日本語学校。(参考URL Link)

当校は海外にあり、実際に学習者と触れ合える授業参加や教育実習が多いため、日本国内の就職先でも即戦力とされるだけでなく、実践力が問われる海外の就職に強いのが特徴です。

海外での日本語教師

日本語教師の需要が最も高いのはアジア諸国で、基本的にアジアで教える場合は、日本国内で取得可能ないずれかの資格があれば民間学校・公的教育機関（小～大学まで）で教鞭を取る事が可能です。

しかし、こと英語圏の現地の公的教育機関で教えるとなると、現地の大学での教育学部卒の資格が必要であることが殆どで、日本の資格のみで仕事をすることは非常に狭き門となります。

ただ、唯一の例外がここオーストラリア。オーストラリアでは小学校から第二外国語として日本語を選択し、日本との交換留学も盛んに行われています。そのため、大学受験で日本語を取る学生や、旅行や趣味のために大人になってからも日本語学習を続ける学生が多く、当校のような民間の日本語学校であれば、日本で認定されている資格のみで仕事をすることが可能なのです。

アジアとオーストラリアでの違い

アジアや日本での日本語学習者は、自身の進学・キャリアアップのために日本語のスキルを必要としている方が殆どを占めておりますので、授業は受験合格・資格取得のための指導がメインとなってきます。

しかし、オーストラリアでの日本語学習者は大学受験や資格取得にはじまり、趣味、旅行のために簡単な会話を学びたい、ただなんとなく新しい語学にチャレンジしたかった・・・という方まで実に様々。

よって、個々の授業もそれぞれの学生の希望に対応していかなければなりません。オーストラリアの日本語学校で教鞭を取るには、一つの型にはまらない教え方のバリエーションの豊富さが必要とされるのです。

ジャパニージーの日本語教師養成講座では、より実践的な模擬授業・実習などを通して、様々なレベルや要望の学生に対応できるような講座を提供しております。